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表 2-様式(表記方法)に関わる変更点
項目 2005 年版 2008 年版 説明
1 まえが まえがきの記載例を
き 附属書 ( 示した(C.1)。
C)
2 題名を
伴う細別
の扱い
3 表の用
い方
4 文章の
書き方
細別に題名が続く場
合,後に続く文章を改行
する場合と改行しない
場合とが混在し,記載方
法について明確に規定
されていなかった。
まえがきに部編成の規格群を記
載する場合,制定予定の規格を表記
する場合の例示を追加した(C.1)。
通常は改行しないという推奨規
定を追加した(下記例参照)[5.2.5
c)]。
例
a) □□□□ □□□□□□□。
b) □□□□□□ □□□□□□□。
規定なし。 2005 年の改正で削除された表の
空欄の表記方法(“-”を挿入又は
太枠線で区切る。)に関する規定を
復活させた(6.6.6.2)。また,表の見出
し欄には斜めけい線を用いないこ
とを規定した[6.6.6.5 e)]。
附属書 G(文章の書き
方,用字,用語,記述符
号及び数字)において規
定。
次のように見直した。
a) 文体については,直訳体は避け
る旨を追加した[G . ]。 1 b )
b) 書き方については,留意事項を
この手引は,著作権法により無断での複製,転載等は禁止されております。
制定予定が明らかな規格には,下記の
例のように“(予定)”と付記する。
例
JIS C ××××-1 第 1 部 一般要求事項
JIS C ××××-2 第 2 部 ××××(予定)
注記で追加した[G . ]。 1 c 現できる所では,“際”及び“もし…あ
)
c) 限定,接続などに用いる語につ れば”を用いないという指導が規格調整
いては,表の中では“超”を使 分科会の場でなされ,規格票の語法の一
えることとした[G.3.3 a)]。 様性を保つのに役立ってきた。
d) “及び”,“かつ”,“並びに”の この指導を明文化するため,2005 年の
活用について明確に表現し記載 改正において,“なお,際 及び もし…
した[G.3.3 b)]。
あれば は用いない”という規定が,“場
e) “又は”,“若しくは”の活用に 合”,“とき”及び“時”の用い方につい
ついて明確に表現し記載した ての項[G . 3 ]に追加された。しかし,
. 3 e )
[G.3.3 c)]。
“限定条件を示す場合には”という前提
f) “際”,“もし…あれば”の用い 条件が明示されていなかったため,他の
方を見直した[G.3.3 e)]。 箇所で“必要があれば”などの表現を用
g) 理解を助けるために,“例”及び いていることと矛盾するのではないか
“注記”を増やした(不適切な という指摘が寄せられていた。
ものを含む。)[G . ]。 3 . 3 2008 年の改正に当たって,この矛盾を
h) 併合の範囲があいまいになるの 解消するために 2005 年の改正で導入さ
で,“及び”と共に“など”又は れた“際”及び“もし…あれば”は用い
“その他”を併用する用い方に ないという規定を“なお,限定条件を示
制限を設けた[G.3.3 b)4)]。 す場合には,際は用いない。”と変更す
i) 選択の範囲があいまいになるの ることにした。これは,“場合”及び“と
で,“又は”と共に“など”又は き”を用いて意味が通るところで“もし
“その他”を併用する用い方に …あれば”を用いない,という従来から
制限を設けた[G.3.3 c)1)]。 の考え方を否定するものではない。
j) 選択が多段階になると構成が複
雑になる場合が多いので,その
場合は箇条書きで列記する推奨
規定を設けた[G.3.3 c)5)]。
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従来から“場合”及び“とき”の用法
については,限定条件を示すのに用いる
と規定してきた。また,語法の統一とい
う観点から,“場合”及び“とき”で表