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広域環境モニタリングのための航空機を用いた 放射性物質拡散状況調査

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JAEA-Technology 2012-036<br />

Fig. 4-9 Dose rate of test-line<br />

4.2.4 結果の妥当性確認のための地上測定<br />

航空機モニタリングによる結果の妥当性を検証するために、地上にて NaI サーベイメータによ<br />

る線量率測定を実施した。実施数は各県を 4 ブロックに分け、5 ポイントづつの合計 20 ポイント<br />

測定した。<br />

また、各県の特徴的な場所 (花崗岩地帯、高線量地域) において、In-situ Ge による測定を行っ<br />

た。In-situ Ge の測定結果を Appendix 4 に示す。<br />

4.3 解析方法<br />

解析手法のフローについて、Fig. 4-10、4-11 に示す。解析は、一般的にわかりやすいように、<br />

①地表 1 m 地点における全線量率 (Sv/h: 地上でのサーベイメータと比較可能) 、②放射性 Cs の<br />

地表沈着量 (Bq/m 2 ; 原子力発電所の影響の確認) 、③ 137 Cs の地表沈着量 (Bq/m 2 ) 及び④ 134 Cs の<br />

地表沈着量 (Bq/m 2 ) を計算することとした。初期に実施した時には、放射性 Cs のないバックグ<br />

ラウンドの状態におけるデータが取れていなかったため (自衛隊のヘリコプタや防災隊のヘリコ<br />

プタ) バックグラウンドの減算を東日本の平均値である 0.0687 Sv/h を差し引いていた 12) 。西日<br />

本・北海道の測定では、放射性 Cs のないバックグラウンドの状態におけるデータが採取できたこ<br />

と、放射性 Cs の影響がほとんど考えられない地域であることから、バックグラウンドを減算する<br />

MMGC 法 1) を適用した。詳細について、以下に示す。<br />

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